危険ドラッグ（注１）については、その乱用による健康被害や麻薬、覚醒剤等の乱用の契機となることが懸念されています。　

このため、大阪府においては、これら製品の流通実態の把握と取締りを行うために、平成２３年度から、市場流通品を購入し、分析をおこなう「危険ドラッグ買上調査」を実施しています。

　平成２６年度は、５月に１０製品を買い上げ、分析を進めてきました。

　今回、この１０製品のうち９製品が、買上後、厚生労働大臣指定薬物（注２）又は大阪府知事指定薬物（注３）に指定された成分を含有していました。

　なお、現在のところ、大阪府において当該製品に係る健康被害は報告されていません。

記

１　結果概要

○買上期間・品目数：平成２６年５月１日から同月８日・１０製品

○分析機関：府立公衆衛生研究所

○分析結果

・９製品から、３種の厚生労働大臣指定薬物、２種の大阪府知事指定薬物を検出

【今回検出された厚生労働大臣指定薬物】

（１）　N−（１−アミノ−３−メチル−１−オキソブタン−２−イル）−１−（５−フルオロペンチル）−１H−インダゾール−３−カルボキサミド　（通称：5-Fluoro-AB-PINACA）

（２）　キノリン−８−イル＝１−（４−フルオロベンジル）−１H−インドール−３−カルボキシラート　（通称：FUB-PB-22）

（３）　メチル＝２−［１−（５−フルオロペンチル）−１H−インダゾール−３−カルボキサミド］−３−メチルブタノアート　（通称：5-Fluoro-AMB）

【今回検出された大阪府知事指定薬物】

（１）　１−（３，４−ジメトキシフェニル）−２−（エチルアミノ）ペンタン−１−オン　（通称：DL-4662）

（２）　１−フェニル−２−（ピロリジン−１−イル）ヘキサン−１−オン　（通称：α-PHP）

２　買上後に指定薬物に指定された成分を含有する製品概要（詳細は別添資料をご参照ください）

	製品名	検出された指定薬物	規制日
１	Ash Green Eyes 2ND	5-Fluoro-AB-PINACA	平成２６年７月１１日
２	〜Cutie’〜	α-PHP	平成２６年７月１９日
３	HONEY TRAP 14	α-PHP	平成２６年７月１９日
４	Sex Friend	5-Fluoro-AMB	平成２６年７月２５日
５	ULTIMATE Lightning - Radio Star -	α-PHP	平成２６年７月１９日
６	ULTIMATE Thunder	DL-4662 α-PHP	平成２６年７月１９日 平成２６年７月１９日
７	World Wide Love	DL-4662 α-PHP	平成２６年７月１９日 平成２６年７月１９日
８	剛　PLUS GOU BLACK 02	FUB-PB-22	平成２６年７月１１日
９	仁　PLUS JIN BLACK 02	FUB-PB-22	平成２６年７月１１日

３　府民の皆様への注意喚起

当該製品の使用により、めまい、嘔吐、錯乱、衝動行動等の有害作用を発症することや、死亡に至ることもありますので、当該製品をお持ちの方は直ちに使用を中止して、健康被害が疑われる場合には医療機関を受診してください。
　また、厚生労働大臣指定薬物及び大阪府知事指定薬物を使用することや所持することは、薬事法及び大阪府薬物の濫用の防止に関する条例で禁止されています。

府民の皆さんにおかれましては、危険ドラッグに絶対にかかわらないでください。

４　監視・取締等の対応

○買上店舗において当該製品の取扱いがないことを確認するとともに、販売中止及び廃棄等を指示します。その他の店舗においても、同様の対応をします。

○危険ドラッグについては、大阪府警、近畿厚生局麻薬取締部及び関係都道府県とも連携を図り、監視指導・取締を行っております。

○今後も買上調査を継続し、流通実態の把握と指導取締りを徹底していきます。

　注１　危険ドラッグとは

一般に、麻薬や覚醒剤のように多幸感（たこうかん）、快感等を高めるものとして販売されている製品をいいます。成分が麻薬等に指定されていないこともあり、「合法ドラッグ」、「デザイナーズドラッグ」など、あたかも「安全」なもののように称して販売されています。また、危険ドラッグは「ハーブ」、「お香」、「アロマ」などと称して販売される例が多く見られます。

注２　厚生労働大臣指定薬物とは

中枢神経系への幻覚等の作用を有する可能性が高く、人の身体に使用された場合に保健衛生上の危害が発生するおそれがあるため、厚生労働大臣が薬事法に基づき指定しています。現在、１３８０成分が指定されており、これらは薬事法第７６条の４において、研究や医療等の用途を除き、輸入、販売、所持、使用等が禁止されています。

注３　大阪府知事指定薬物とは

府の区域内で現に濫用され、又は濫用されるおそれがあり、中枢神経系の興奮、抑制又は幻覚の作用を有すると認められる物を、知事が大阪府薬物の濫用の防止に関する条例に基づき指定しています。現在、９成分が指定されており、これらは研究や検査等の用途を除き、販売、所持、購入、使用等が禁止されています。